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憧れの会員制リゾートホテル

前の夫の職場が会員になっている会員制リゾートホテル宿泊したことがあるが、それまでのビジネスホテルクラスだけだった我が家には夢のような滞在だった。お部屋もまんまと優秀なスタッフのマナーも素晴らしく、自分たちは、不適切かもしれないと思っていた、とても素敵な一日を送ることができる。いつか会員制リゾートホテルの会員になりたいと思っていたが、そんな日が来るのだろうか。
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　【上海＝河崎真澄】１日付の中国紙、第一財経日報によると、広東省広州市と香港を結ぶ高速鉄道計画のうち、８月１０日に予定されていた広州市から深セン市までの区間開業について、担当部門の責任者は同紙に対し、「開通日時の確定はできていない」と述べ、開業の延期を示唆した。７月２３日に事故が起きた浙江省温州市の路線と同じ企業が設計した信号システムが採用されており、安全性確認で時間を要するためとみられる。温州での事故から間もない高速鉄道の開業に反発する声も強まっている。

　この高速鉄道は広州南駅と深セン北駅を結ぶ約１５０キロの区間で、所要時間は約３０分。境界をまたいで香港側の約２５キロと接続する計画がある。広州−深セン間は先月２６日から試験運転が始まっているが、報道陣や一般には公開されていない。同紙に対し、路線を管轄する担当部門の幹部は「信号システムの試験も行っており、安全性の確保には自信をもっている」と述べたが、予定通り開業できるかどうか明言を避けた。一方で、深セン市当局者は「開業予定変更の通知は受け取っていない」としている。

　広州−深セン区間も、温州の事故現場で採用されていたのと同じ「北京全路通信信号研究設計院」が信号システムを設計した。同社は中国鉄道省の一部が分離した国有企業、中国鉄路通信信号集団の子会社。６月３０日開業の北京−上海路線でも設計を受注している。

　同社は事故後、犠牲者らに対し「心からおわびしたい」と謝罪する声明を発表した。しかし信号システムの具体的な欠陥内容や、事故の原因に関する詳細な調査報告は行っておらず、広東省の地元紙は、安全性に強い懸念を示している。

　深センに接続し、将来的に北京までの縦断路線が計画されている香港でも、英字紙が「安全性に問題がある上、巨額の赤字を出す可能性が高い高速鉄道への参加は今からでも中止せよ」などと反発を強めている。１日付の上海紙、東方早報によると、開業から１カ月が経過した北京−上海路線の乗車率は３０％ほどという。

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　【ソウル＝黒田勝弘】領土問題に関心を持つ自民党議員に対する韓国政府の「入国拒否」は、竹島（韓国名・独島）問題では“常識”が通用しない韓国の雰囲気をあらためて内外に印象付けるものだ。

　韓国で日本の国会議員が空港で入国拒否されたのはきわめて異例で「恐らく初めてだろう」（外交筋）という。

　◆姿消した常識論

　メディアや政界の一部には当初、「韓国の立場と実情を理解させるいい機会だ。入国拒否ではなくむしろ歓迎し案内してはどうか」（中央日報・社説など）といった常識論や「余裕ある無視論」（韓国日報・論評）も見られた。

　しかし最後は官民挙げていつもの対日強硬論に流れ、入国拒否という極端な事態にまでなった。

　今回は与党ハンナラ党首脳が強硬論一辺倒で世論をあおった。“愛国競争”になると必ず強硬論が勝つ。とくに相手が日本となると興奮は高まるため「余裕の常識論」は姿を消す。

　◆“勉強会”でも反発

　このところマスコミは「日本が独島を奪いにくる！」といわんばかりに自民党議員問題で持ち切りだった。世論は「独島死守！」で盛り上がった。伝統的に反日・愛国世論に弱い政府は“世論迎合”にならざるをえない。

　自民党議員の鬱陵（ウルルン）島訪問計画は、島にある「独島博物館」見学など韓国の実情把握が目的の“勉強会ツアー”だった。

　韓国の反日団体が毎年、「竹島の日」に島根県を訪れ県庁前で「独島は韓国領！」と叫んでデモをしている“政治行動”などとは異なる静かなものだが、それすら国を挙げて許せないというのだ。

　◆支持回復の手段

　今回、来韓阻止論の先頭に立った閣僚の李在五・特任相（無任所相）はハンナラ党の首脳で李明博大統領の側近の一人。「自民議員の鬱陵島上陸は主権侵害だ」などと扇動的な発言を繰り返し、「自分が独島を守る！」といち早く竹島に渡っている。

　これに新任の洪準杓・ハンナラ党代表も「断固阻止！」と呼応し、野党陣営や反政府派そっちのけで与党の強硬論が目立った。

　背景として、来年の国会議員選挙や大統領選を前に、「支持率低迷に悩む与党にとって、独島・愛国主義は支持回復のための手段」（政界筋）という見方もある。「任期末期の李明博政権には、発熱した“愛国世論”を常識論で説得、沈静化させるだけの余裕はもうない」（外交筋）ようだ。奈良の敬老の日がご覧いただけます。

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